銀行口座に100万円、300万円、500万円。
貯金が増えてくると、今度は別の疑問が出てきます。
「このまま普通預金に置いておいていいのかな？」
NISAなどで資産運用をしている人なら、
「もっと投資に回したほうがいいのでは？」
と思うこともあるでしょう。
反対に、投資へ回しすぎると、
「急にお金が必要になったらどうしよう」
という不安も出てきます。
では、普通預金にはいくら残しておけばいいのでしょうか。
結論からいうと、「○万円あれば正解」という金額はありません。
大切なのは、現金を一つの大きな貯金として考えるのではなく、これから使うお金・緊急時のお金・当面使わないお金に分けることです。
普通預金に置くお金には役割がある
銀行口座に300万円あるとします。
この300万円を、
「貯金300万円」
とだけ考えると、投資へいくら回していいのか分かりません。
そこで中身を分けます。
例えば、
毎月の生活や引き落としに必要なお金 50万円
生活防衛資金 150万円
近いうちに使う予定のお金 50万円
当面使う予定がないお金 50万円
とします。
この場合、最後の50万円については、現金のまま置いておく必要があるのか検討できます。
一方、最初の250万円にはそれぞれ使い道があります。
銀行残高だけを見て「現金が多すぎる」と判断しないことが大切です。
まず確保したいのは毎月使うお金
最初に必要なのは日常生活のお金です。
家賃。
クレジットカード。
水道光熱費。
食費。
通信費。
その他の固定費。
これらを支払うお金まで投資してはいけません。
例えば毎月20万円程度を使う家庭なら、給与が入ってくるとはいえ、生活用口座にある程度余裕を持たせておいたほうが安心です。
ギリギリの残高にしてしまうと、クレジットカードの請求が普段より多かった月に残高不足になる可能性があります。
「投資できるお金」を考える前に、まず普段の生活が問題なく回る現金を残します。
次に生活防衛資金を確保する
その次が生活防衛資金です。
これは、
病気やケガで働けなくなった。
収入が突然減った。
会社を辞めることになった。
家電がまとめて壊れた。
急な引っ越しが必要になった。
といった予想外の出来事に備えるお金です。
生活防衛資金については、一般的に生活費の数ヶ月分を確保する考え方があります。
ただし必要額は家庭によってかなり違います。
例えば同じ生活費月25万円でも、
共働きで双方に安定した収入がある家庭
と
一人の収入で家族全員が生活している家庭
では、必要な備えは同じとは限りません。
会社員か自営業かでも違います。
「みんな100万円だから100万円」と決めるのではなく、自分の生活が何ヶ月止まっても耐えられるようにしたいかで考えます。
1年以内に使うお金も投資しない
意外と忘れやすいのが、使う予定が決まっているお金です。
例えば、
半年後の旅行 20万円
来年の車検 10万円
引っ越し費用 30万円
家電の買い替え 15万円
などです。
これらのお金を株式や投資信託へ回してしまうと、必要になったタイミングで値下がりしている可能性があります。
15万円必要なのに、投資した15万円が12万円になっていた。
それでも期限が来れば使わなければなりません。
短期間で使うことが決まっているお金は、「増やせるか」より「必要なときに使えるか」を優先したほうが安心です。
3年後に使うお金はどうする？
判断が難しいのが、少し先に使う予定のお金です。
例えば3年後の住宅購入資金。
5年後の車購入資金。
こうしたお金をすべて投資するか、すべて現金で持つか。
これは目的やリスク許容度によって変わります。
重要なのは、
使う時期をずらせないお金ほど、大きな価格変動のある資産へ回しすぎない
ことです。
住宅購入の頭金として絶対に必要なお金なら、安全性を優先する考え方があります。
一方、「車は相場が悪ければ買い替えを1～2年延期できる」という場合なら判断も変わるでしょう。
お金の金額だけでなく、使う時期の自由度も考えます。
「普通預金に置いておくともったいない」は半分正しい
投資について調べていると、
「現金を銀行に寝かせておくのはもったいない」
という意見を目にします。
確かに、長期間使う予定がない資金まで普通預金だけで保有していると、資産形成の機会を逃す可能性があります。
物価が上昇すれば、同じ100万円で買えるものも減っていきます。
だからといって、現金を極限まで減らして投資すればいいわけでもありません。
現金には、
値下がりしにくい。
すぐ使える。
相場が暴落しても生活費として使える。
という重要な役割があります。
普通預金は「増えない資産」ではなく、生活を安定させるための資産でもあります。
投資しすぎると暴落時に困る
例えば資産300万円のうち290万円を投資して、現金を10万円しか残さなかったとします。
相場が好調な間は問題ないかもしれません。
しかし投資資産が大きく値下がりしたタイミングで、急に50万円必要になったらどうでしょうか。
現金では足りません。
投資商品を売却する必要があります。
「長期投資だから下がっても売らない」
と考えていたとしても、生活のために現金が必要なら売らざるを得ません。
現金を十分持つことは、投資を長く続けるための準備でもあります。
逆に現金を持ちすぎているケース
反対に、普通預金が増え続けている人もいます。
例えば、
普通預金500万円
毎月の生活費20万円
大きな支出予定なし
安定した給与収入あり
というケース。
500万円すべてをすぐ使う可能性が低いなら、一部を長期的な資産形成へ回すことを検討できます。
もちろん、いきなり数百万円をまとめて投資する必要はありません。
毎月の積立額を増やす方法もあります。
例えば今まで月3万円を貯金していたなら、
現金1万円
NISAなどで2万円
という形へ少しずつ変えることもできます。
「○歳なら現金○％」だけでは決められない
資産配分について、
「年齢と同じ割合を現金や債券にする」
といった考え方を見かけることがあります。
参考にはなりますが、年齢だけで決める必要はありません。
同じ40歳でも、
独身で賃貸暮らし
子どもがいて教育費が必要
数年後に住宅購入予定
住宅ローン完済済み
では状況がまったく違います。
必要な現金は、年齢より今後の支出予定から考えたほうが分かりやすいでしょう。
現金を3つに分けると判断しやすい
普通預金が多いのか少ないのか分からない人は、手元の現金を次の3種類に分けてみます。
1. 生活用のお金
毎月の生活費やクレジットカードなどの支払いに使うお金です。
2. 守るお金
生活防衛資金や数年以内に使う予定のお金です。
3. 当面使わないお金
10年後、20年後など長期的な目的のためのお金です。
このうち、投資を検討しやすいのが3番目です。
こうして分けると、
「300万円も普通預金にある」
ではなく、
「300万円のうち長期間使う予定がないのは80万円」
と具体的に考えられるようになります。
NISAを埋めるために現金を減らしすぎない
NISAには年間の投資枠があります。
そのため、
「枠を使い切らないともったいない」
と感じる人もいるかもしれません。
でも、NISAの枠を埋めること自体が目的ではありません。
生活防衛資金まで使って投資枠を埋め、その直後に大きな出費が発生したら本末転倒です。
毎月無理なく投資できる金額が3万円なら、まず3万円でも構いません。
収入が増えたり、十分な現金が貯まったりしたら、その時点で投資額を増やせます。
「枠が余っているから投資する」ではなく、「当面使わない余裕資金があるから投資する」という順番で考えたいところです。
貯金額は定期的に見直す
必要な現金はずっと同じではありません。
結婚。
出産。
住宅購入。
転職。
退職。
子どもの進学。
車の購入。
こうしたライフイベントによって必要額は変わります。
そのため一度、
「普通預金は150万円あれば十分」
と決めても、数年後には見直します。
逆に生活防衛資金として200万円を確保していたものの、収入や生活費が変わって300万円必要になることもあります。
半年から1年に一度くらい、自分の資産と今後の予定を確認するだけでも十分です。
まとめ｜普通預金は「金額」より「使い道」で決める
普通預金にいくら残せばいいのか。
100万円。
300万円。
500万円。
誰にでも当てはまる正解はありません。
まず、
毎日の生活に必要なお金。
もしものときに必要な生活防衛資金。
近いうちに使う予定のお金。
この3つを現金として確保します。
そのうえで残った「長期間使う予定のないお金」について、NISAなどを利用した資産形成を検討します。
現金を持ちすぎることにも機会損失はあります。
しかし、投資しすぎて必要なときに現金がない状態も避けたいところです。
銀行残高だけを見て「多い」「少ない」と判断するのではなく、
このお金は何のために置いてあるのか。
一度、自分の普通預金を目的別に分けてみると、投資へ回せる金額も見えてくるはずです。
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